【越境EC】2021年のアメリカはどうなる？！越境ECに及ぼす影響は？

こんにちは！
アメリカ在住のケン・カワマタです。

明けましておめでとうございます。

本年もよろしくお願いいたします。

2020年のアメリカを振り返ると、コロナの影響で、色々な物事に変化をもたらした一年でした。

多くの産業が停滞する一方で、これまで無かった新しいサービスが登場するなど、人々の生活様式が大きく様変わりしました。

これら変化を踏まえて、2021年に向けたトレンドを考察したいと思います。

コロナ渦で売上が急増するEコマース市場

2020年は、外出規制のより小売店舗の閉鎖が相次ぎ急速なEコマースへのシフトが起こりました。

アメリカのEC市場は2019年の時点で約6千億ドル規模であったのに対し、2020年は7千億ドル以上（前年比約17%増）になりました。

また開催が危ぶまれたAmazonのプライムデー（Prime Day）は開催が通年の7月から10月に変更されましたが、結果は過去最高の売上を記録するなど大盛況でした。

経済産業省の報告内容によると、2021年も巣ごもり需要は継続され、Eコマース市場は引き続き右肩成長を予測されています。

二極化された商品販売

アメリカ市場で販売が大幅に増えたのが、書籍、音楽、ビデオ関連の商品。

また、コンピュータ、家電製品、おもちゃ類などもEC率を伸ばしています。

更には、ウェブ会議サービスを提供するZoomや映画やドラマのストリーミングサービスを行うNetflixやHuluなどは収益が倍増しました。

一方で、ファッションやアパレル関連は著しく減収となり、多くの実店舗が閉鎖を余儀なくされ倒産する大手製造会社も相次ぎました。

この状況は越境ECを行う上でのヒントとなります。

コロナ渦で新たに定着したサービス

コロナ渦において起きたアメリカの小売業や量販店における大きな変革はオンラインで注文した商品を、専用駐車場で降車することなく受け取ることが出来る「カーブサイドピックアップ（Curbside Pickup）」と呼ばれるサービスが全米で大きく普及したことです。

車社会のアメリカならではの新しい買い物のスタイルと言え、オンラインでの買い物を促進しました。

このサービスはコロナが改善されても引き続き残るであろう、サービスの一つだと思います。

海外旅行に行けないことによる購買意欲の向上

2019年の訪日外国人旅行者数は過去最多の3188万人でした。

それが今日現在は、規制により海外の方が日本に入国できない状況になっています。

普段であれば、日本に旅行に行き購入する日本のモノが今は、直接商品に触れられない反動でより入手したいと思う人がオンラインで商品を購入しています。

また最近は、動画配信サービスの普及などにより日本のコンテンツに触れる機会が増えたことも日本の商品の販売を後押ししています。

海外が今どういう状態にあるのかを知ることが重要

海外の人が何故いま日本の商品を欲しいと思うのか？

それぞれの国の状況、環境から見えてくるものがあります。

これらの情報を機敏にキャッチしそのニーズに応えていくことで販売は増えていきます。

引き続きアンテナを張り巡らせながら越境ECに取り組んでいきましょう。